指数定義／重要な開示事項
投資家は当資料に記載された指数に直接投資することはできません。指数の実績は手数料や諸経費等を控除したものではありません。ボラティリティやその他の特性が特定の投資とは異なるため、指数の比較には制約があります。
上場不動産：FTSE Nareit オール・エクイティ・リート指数。実物不動産：NCREIF ODCE指数。
資料中の過去データは過去の実績を示すものであり、将来の結果を保証するものではありません。当資料に掲載されている見解や意見は発表日現在のものであり、予告なく変更される場合があります。また、当資料に記載された市場予測が実現することを保証するものではありません。本資料は、特定の時点における市場環境を評価したものであり、投資アドバイスとして依拠すべきではありません。また、証券やその他の投資の売買を推奨するものではなく、いかなる投資のパフォーマンスを予測または描写するものでもありません。
当資料は、いかなる投資パフォーマンスも予測または描写することを意図したものではありません。当資料は、受託者としての立場から提供されているものではなく、投資方針や投資戦略を推奨するものでも、投資家の特定の目的や状況を説明するものでもありません。当社は、本情報が正確であると考えていますが、本情報が完全であることを表明するものではなく、また投資の適切性を示す唯一の情報源として依拠されるべきものでもありま せん。コーヘン＆スティアーズは、投資、税務または法律に関するアドバイスを提供するものではありません。投資に先立ち、個々の状況について投資、税務または法律の専門家にご相談ください。
不動産証券への投資に関するリスク：不動産証券への投資に関するリスクは、不動産への直接投資に伴うものと同様であり、経済・法律・政治・技術の発展に起因する空室率の上昇や賃料の下落による不動産価値の低下、流動性の欠如、分散の制約、金利変動や市場の後退など特定の経済要因への感応などがあります。外国証券には、通貨の変動、流動性の低下、政治的・経済的不確実性、会計基準の違いなどのリスクがあります。外国証券の中には、大企業に比べて価格変動の影響を受けやすく、流動性の低い中小企業も含みます。特定の戦略やファンドの有効性、または達成されうる実際のリターンについて保障するものではありません。
コーヘン＆スティアーズ・ジャパン株式会社は、投資運用業及び投資助言・代理業者として関東財務局に登録されています。（関東財務局長（金商）第 3157 号）
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