不動産利用方法の世代交代を背景に、潜在的なリターンの源泉が拡大しています。
要旨
- 上場リートと実物不動産の統合 上場リートと実物不動産は相互に補完する特性とエクスポージャーを有し、投資家が両市場にわたり広く投資機会を捉えることにより、不動産ポートフォリオのパフォーマンスを改善させることに役立つと考えています。
- 需要の画期的な変化 住宅ニーズの変化、技術革新および生活費の違いが、州間高速道路網によってアメリカ人の生活環境が変容した1950年代以来で最大となる不動産利用の変化を促しています。
- 投資機会の4つの源泉 実物不動産市場における投資機会として、次世代不動産、オフィスおよび住宅、ラストマイル(最終区間の配達)用倉庫として位置づけられる商業施設、ホテルなど破綻物件タイプが挙げられます。
不動産ポートフォリオを最適化するためには、上場リート市場と実物不動産市場の双方へのアクセスを要すると考えます。
上場リートは、歴史的に優良なコア型不動産へのエクスポージャーを得る魅力的な方法です。一方で、実物不動産は、より魅力的な利回りを獲得する機会をもたらす郊外や中規模の市場へのアクセスを通じて、リートより高いインカム獲得機会がある物件を提供する傾向があります。実物不動産と上場リートの双方への資産配分が可能な投資家は、不動産投資でリターンを生み出す多くの方法を有効に活用することができます。
実物不動産へのオポチュニスティックな投資で見込まれるリスク調整後リターンは、現在特に魅力的です。改善する経済活動およびインフレ率が持続的に高くなる可能性は、人口動態、テクノロジーおよび政策を要因として、不動産市場が需要トレンドの著しい構造的な変化に見舞われている局面で、不動産を下支えするマクロ経済環境をもたらしています。実物不動産市場は、3つの主要トレンドを活用するのに適しています。
- 住宅ニーズの変化
- 技術革新
- 生活費の違い
実物不動産市場のこれらのトレンドを活用する方法は、主に4つあると見ています。
- 資本拡大を必要とする次世代不動産戦略
- 大移動から恩恵を受けるオフィスおよび住宅
- インターネットに強い「クリック&コレクト」商業施設
- 破綻物件への投資
上記の内容は、レポートの一部をまとめたものです。
指数定義と重要な開示事項
投資家は当資料に記載された指数に直接投資することはできません。指数の実績は手数料や諸経費等を控除したものではありません。ボラティリティやその他の特性が特定の投資とは異なるため、指数の比較には制約があります。
上場不動産証券:FTSE EPRA Nareit先進国指数は、収益の半分以上が不動産関連の活動から生じている先進国を国籍とする企業の時価総額加重・時間加重指数です。
実物不動産:NCREIF Fund Index-Open End Diversified Core Equity (NFI-ODCE)は、主に米国の資産に焦点を当てたコア投資戦略を追求する36の私募不動産ファンドの金額加重、時間加重のインデックスです。
重要な開示事項
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不動産証券の投資リスク:不動産証券への投資に伴うリスクは、不動産への直接投資に伴うリスクと同様に、経済、法律、政治または技術の動向に起因する空室の増加や賃料の低下による物件価値の下落、流動性不足、限定的な分散および金利の変化や景気後退など特定の経済的要因に対する感応度を含みます。また外国証券は、通貨の変動、流動性の低下、政治的・経済的不確実性、会計基準の違いなどによるリスクを伴います。海外の有価証券の中には、大企業に比べて価格変動の影響を受けやすく、流動性の低い中小企業を代表するものが含まれている場合があります。特定の戦略やファンドの有効性、または達成されうる実際のリターンについては、いかなる表明も保証も行いません。
実物不動産の投資リスク:実物不動産は、歴史的に価値が大きく変動し、循環してきました。直接不動産投資の市場性および価値は多くの要因に左右され、実物不動産投資の最終的なパフォーマンスは、一般に不動産の所有および管理に付随する様々な程度のリスクの影響を受けます。例えば、収益や資産価値は、一般的または地域的な経済状況や証券市場の変化、信用力、各不動産の管理の質、債務不履行や競売の発生率の変化、不動産のテナントや買い手、売り手の財務状況、他の類似不動産の買い手や売り手との競争、金利の変化、資金調達の可能性、コスト、条件などによって悪影響を受ける可能性があります。現在または将来の環境法の影響および環境法の遵守、税率およびその他の営業費用の変化、政府の法律、規制および財政政策の不利な変化、エネルギーおよび供給不足、投資対象としての不動産の相対的な人気の変化、天災、戦争行為、テロリズム、伝染病およびパンデミック、破壊行為または内乱、土地区画整理法の不利な変化、保険の利用可能性および費用、ならびにCohen & Steersの制御が及ばないその他の要因などです。実物不動産投資の有効性や実際に得られる収益については、いかなる表明も保証も行いません。
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