0.25%の利上げは大きな注目を集めると思われますが、リートにとりさほど重要ではありません。重要なのは、減税や財政支出が見込まれるなかで、81ヶ月にわたる雇用増加、9年ぶりに低い失業率や経済およびインフレの見通しに与える影響です。また、過去の実績が示すように、賃料が上昇している局面において、リートは金利の上昇にもかかわらず高いリターンを生み出しています。
多くの投資家は、リートは金利上昇局面で軟調に推移すると認識しています。金利上昇は短期的に市場を不安定にするものの、経済成長や雇用増加の方向性が、リートにとって長期的に重要となる傾向があります。過去において、米連邦準備制度理事会(FRB)が利上げを行い、債券利回りが上昇した局面では、通常、インフレ率と経済成長率の上昇ペースが加速することから、リートは高いリターンを生み出しています。
経済成長と金利上昇は、リートに有利に働く組み合わせ:下図は、米国10年国債利回りおよび米国の景気先行指標の1ヶ月間の変化に基づきグループ分けした、FTSE NAREITエクイティ・リート指数の年率換算リターンを示しています(a)。経済成長率と債券利回りが上昇する局面におけるリートの平均リターン13.4%は、長期的にリートを保有し続けたリターンと同程度であり、S&P500種指数のリターンを3%以上上回っています。
過去の利上げサイクルにおけるリートのリターン:2004年3月、堅調な雇用統計を受けて米国10年国債利回りが高騰したことから、翌月のリートは下落し、S&P500種指数を下回りました。市場が統計を消化し、ボラティリティが低下するなかで、リートのリターンは回復しました。経済の改善が続いたため、FRBはその後2年間にわたり、金利を17回引き上げました。米国10年国債利回りが底値をつけた2004年3月から2006年末までの期間に、リートの累積リターンは78%と、米国株式および米国債券のリターンを大きく上回りました。
当資料中の過去のデータは、将来のいかなる成果を保証するものではありません。上記の情報は、コーヘン&スティアーズが運用・提供するファンドやアカウントの実績を反映したものではなく、投資家が上記に類する実績を実現する保証はありません。
(a)1981年3月以降の期間は、指数データと経済指標が入手できる共通の期間として選択しています。債券利回りは、米国10年国債利回りを使用しています。経済成長率は、コーヘン&スティアーズの米国景気先行指標(LEI)で計測しています。同指標は、広範な経済成長における過去の転換点を示唆してきた、6つのマクロ経済ファクターで構成されます。年率換算リターンは、月次データに基づき、債券利回りの上昇・低下と米国景気先行指標の上昇・低下に基づきグループ分けしています。合計424の月次データのうち、各象限に入る月次データの割合:成長率上昇/利回り低下:22%;成長率上昇/利回り上昇:26%;成長率低下/利回り低下:31%;成長率低下/利回り上昇:21%
(b)リートはFTSE NAREITエクイティ・リート指数、株式はS&P500種指数、債券はバークレイズ米国債券総合指数を、それぞれ使用しています。指数定義および追加の開示事項については次ページをご覧ください。
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バークレイズ・キャピタル米国総合債券指数は、投資適格格付けの米ドル建て固定利付課税債券市場を広範囲にわたり捉えています。同指数は、米国債、政府機関債、社債、モーゲージ担保証券、資産担保証券および商業用モーゲージ担保証券を含みます。バークレイズ・キャピタル10年物米国債指標指数は、長期債のベンチマークとして利用される米国債で構成され、金利の再投資を含みます。FTSE NAREITエクイティ・リート指数は、総資産の50%以上が実物不動産を担保とするモーゲージ以外の適格不動産で構成され、かつ最低規模および流動性の基準を満たす、木材およびインフラストラクチャーのリートを除く全ての税制適格リートを含みます。S&P500種指数は、多様な産業を代表する米国の上場株式のうち時価総額上位500銘柄で構成されています。
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