世界の2大経済大国間で長引く貿易紛争は、不動産を含む大半のリスク資産にマイナスの影響を与える可能性が高いものの、リートには他の市場分野よりも影響を受けにくくする複数の有利な要因があると考えています。

2019年およびそれ以降の景気減速を示す指標が増加するなか、過去の景気後退局面において底堅く推移してきた上場インフラ株は、魅力的な長期リターンを得る機会を失うことなく全般に市場感応度を低減させたいと考える投資家にとって魅力的でしょう。

投資家は、上場市場への投資を上回るリターンの獲得を期待して、プライベート・エクイティなどの非上場市場に資産配分を行います。未上場企業の株式においては、通常、投資家の負う非流動性リスクを穴埋めするプレミアムがリターンに上乗せされ、このアプローチは奏功しています。しかし、非上場不動産ファンドについては同じことが言えません。