(1)セクター別の在庫物件に占める着工件数の割合の4四半期平均を示します。(2)(FFO) Funds from Operationはリートの主要な収益指標です。GAAP基準の純利益に不動産売却益（不動産売却損を除く）を加え、GAAP 基準の不動産減価償却費を加えて計算されます。株価収益率（P/EもしくはPER）は、企業の株価と一株当たり純利益の比率となり、配当の有無にかかわらず、企業の株式価値と特定期間の利益額の比率を示します。2024年の倍率は当年度の予想です。(3)米国不動産は、2005年1月から2010年12月まではUBSの米国不動産会社のカバレッジ・ユニバースを示しており、これ以降のデータはコーヘン＆スティアーズのカバレッジ・ユニバースを示しております。(4)S&P 500指数は、株式市場の一般的なパフォーマンス指標として頻繁に使用される、大型株500銘柄で構成される指数であり、これらの構成銘柄を合計すると、米国株式市場全体の約75%となります。S&P500に採用されるには、時価総額が40億米ドル以上が必要です。(5)米国上場リートはFTSE Nareit All Equity REITs Index、米国株式はS&P 500指数を用いています。リターンは年率換算していない平均トータル・リターンを示します。

重要開示事項当資料中の記載内容、市場動向、見解等は資料作成時のものであり、事前の連絡無しに変更されることがあります。当資料は投資の助言を目的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられる情報源を基に作成されておりますが、情報の正確性を表明、及び保証するものではありません。また、当資料のみを基準に投資の適合性をご判断することを目的とした資料ではありません。過去の実績は将来の投資収益や運用成果を保証するものではありません。投資には元本を割り込む可能性などのリスクが伴いますので、細心の注意が必要となります。

コーヘン＆スティアーズ・ジャパン株式会社は、投資運用業者として関東財務局に登録しており（関東財務局長（金商）第3157号）、一般社団法人日本投資顧問業協会に加入しています。

不動産証券への投資に関するリスク：不動産証券への投資に関するリスクは、不動産への直接投資に伴うものと同様であり、経済・法律・政治・技術の発展に起因する空室率の上昇や賃料の下落による不動産価値の低下、流動性の欠如、分散の制約、金利変動や市場の後退等特定の経済要因への感応等があります。外国証券には、通貨の変動、流動性の低下、政治的・経済的不確実性、会計基準の違い等のリスクがあります。外国証券の中には、大企業に比べて価格変動の影響を受けやすく、流動性の低い中小企業も含みます。特定の戦略やファンドの有効性、または達成されうる実際のリターンについて保障するものではありません。