本資料は特定の時点での市場環境に関するものであり、投資アドバイスとして依拠すべきではありません。また、特定の証券や投資の売買を推奨するものでもなく、いかなる投資のパフォーマンスも予測または描写するものでもありません。本資料は受託者として提供するものではなく、いかなる投資方針や投資戦略も推奨するものではなく、投資家が有する特定の目的や状況を考慮したものでもありません。本資料に記載された情報は正確であると考えていますが、その網羅性を表明するものではなく、投資の適切性を判断する唯一の情報源として依拠すべきではありません。個別の状況に関しては、事前に投資、税務又は法務の専門家にご相談ください。投資家は本資料に記載された指数に直接投資することはできません。また、指数のパフォーマンスは運用報酬、諸費用、または税金を反映しておりません。ボラティリティやその他の特性が特定の投資とは異なるため、指数の比較には制約があります。

(1)グローバル株式は、MSCI World Indexを使用しています。ベータ値は、標準的な市場インデックスに対する投資の相対的なボラティリティを計測した数値です。市場インデックスのベータ値は常に1.00です。ベータ値が1.00よりも大きい/小さい場合、当該インデックスよりもボラティリティが大きく/小さくなります。(2)リアル・アセット・ブレンドは、不動産27.5%、コモディティ27.5%、天然資源株15%、インフラ株15%、短期債10%、金5%で構成されたブレンド・インデックスを使用しています。リアル・アセット・ブレンドは、実際のポートフォリオを表すものではなく、説明目的のみに使用します。リアル・アセットは、1989年12月31日まではDatastream Developed Real Estate Index、それ以降はFTSE EPRA Nareit Developed Indexを使用しています。コモディティは、1998年7月まではS&P GSCI Index、それ以降はBloomberg Commodity Total Return Indexを使用しています。天然資源株は、2002年12月31日までDatastream World Oil & GasおよびDatastream World Basic Materialsを50/50で構成したブレンド・インデックスで使用し、それ以降はS&P Global Natural Resources Indexを使用しています。インフラ株は、2002年12月31日まではDatastream World Gas, Water & Multi-Utilities、Datastream World Pipelines、Datastream World Railroadsを50/30/20でブレンドしたインデックス、それ以降はDow Jones Brookfield Global Infrastructure Indexを使用しています。短期債は、1975年12月31日まではICE BofA U.S. Corporate & Government Index、それ以降はICE BofA 1–3 Year U.S. Corporate Indexを使用しています。金は、1トロイオンス当たりの米ドル建て金スポット価格を使用しています。

不動産証券への投資に関するリスク：投資は、投資資金の全額を失うなどリスクを伴います。リアル・アセット戦略は、資産配分によって望ましいリスク・リターン特性を達成できない、他の類似した投資戦略をアンダーパフォームする、投資家が損失を被るなどのリスクを伴います。リートへの投資に関するリスクは、不動産証券への直接投資に伴うものと同様であり、(i) 経済・法律・税制・政治・技術の動向に起因する空室率の上昇や賃料の下落による不動産価値の低下、流動性の欠如、分散の制約、金利変動や市場の後退等特定の経済要因への感応等があります。コモディティ連動型デリバティブ商品の価値は、市場全体の変動、コモディティ指数のボラティリティ、金利の変動、または干ばつや洪水、天候、家畜伝染病、輸出入の禁止、関税、国際的な経済、政治、規制の動向など特定の産業やコモディティに影響を及ぼす要因によって影響を受ける可能性があります。デリバティブの利用には、市場リスク、信用リスク、カウンターパーティー・リスク、レバレッジ・リスク、流動性リスクなど、伝統的証券への直接投資とは異なり、場合によってはより大きなリスクが伴います。それにより、原資産や指数、レートの価格や価値の不利な変動で損失が生じる可能性があり、またデリバティブの特性により、その損失が拡大する可能性があります。天然資源企業の証券は、自然界で発生する事象、インフレ圧力、国際政治の影響を受ける可能性があります。グローバル・インフラ証券は、顧客への請求料金、業務上およびその他の事故、関税、ならびに税法、規制政策、および会計基準の変更など、様々な政府当局の規制による影響を受ける可能性があります。米国外の証券は、為替変動、流動性低下など特殊なリスクを伴います。先物取引は変動が激しく、レバレッジが高く、流動性が低下する場合があります。商品先物契約/オプションへの投資は、価格の変動が大きく、急速かつ大幅な価格変更の影響を受ける可能性があります。上記のような投資は、重大な損失を被るおそれがあります。商品先物オプション契約の利用は、リスク調整済みトータル・リターンの向上を目指すものです。ただし、オプションの利用により、相場の下落に対する保護が受けられない、または一部しか受けられなくなる場合があります。商品先物契約のリターン実績は、購入または売却対象のオプションの原資産となる商品やインデックスのパフォーマンスとは連動していない場合があります。このようなベーシスリスクにより、全体のリターンが減少する可能性があります。

特定の戦略やファンドの有効性、または達成されうる実際のリターンについて保障するものではありません。

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