指数定義／重要な開示事項
投資家は当資料に記載された指数に直接投資することはできません。指数の実績は手数料や諸経費等を控除したものではありません。ボラティリティやその他の特性が特定の投資とは異なるため、指数の比較には制約があります。

リアル・アセット・ブレンド：不動産証券27.5％、コモディティ27.5％、インフラ株15％、天然資源株15％、短期債券10％、金5％。不動産証券：2005年2月28日まではデータストリーム先進国不動産指数、それ以降はFTSE EPRA/NAREIT先進国指数。データストリーム先進国不動産指数は、先進国市場の上場不動産企業を代表するもので、リフィニティブ・データストリームにより集計されています。FTSE EPRA Nareit先進国指数は、収益の半分以上が不動産関連の活動から生じている多くの先進国企業により構成され、運用されていない時価総額加重トータル・リターン指数です。コモディティ：1998年7月31日まではS&P GSCI 指数、それ以降はブルームバーグ・コモディティ・トータル・リターン指数。S&P GSCI 指数は、コモディティセクターのリターンを合成した指数であり、広く分散され商品先物へのレバレッジを含まないロングオンリーの投資を表しています。ブルームバーグ・コモディティ・トータル・リターン指数は、以前はダウ・ジョーンズUBSコモディティ指数として知られ、経済的意義と市場の流動性に重点を置いた現物コモディティの上場先物を通じてコモディティ市場を追跡する広く分散された指数です。インフラ株：データストリーム・ワールド・ガス・水・マルチユーティリティ、データストリーム・ワールド・パイプライン、データストリーム・ワールド・鉄道を50/30/20の比率で組み合わせた指数、それ以降は、ダウ・ジョーンズ・ブルックフィールド・グローバル・インフラストラクチャー指数。データストリーム・ワールド指数シリーズは、それぞれのセクター（ワールド・ガス・水・マルチユーティリティ、素材、石油・ガス、パイプライン）における企業のグローバル指数であり、リフィニティブ・データストリームにより集計されています。ダウ・ジョーンズ・ブルックフィールド・グローバル・インフラストラクチャー指数は、キャッシュフローの70%以上がインフラ事業から生じている世界中の企業のパフォーマンスを計測する浮動株調整時価総額加重指数です。天然資源株：2008年5月31日まではまでは、データストリーム・ワールド・石油・ガスおよびデータストリーム・ワールド・基本素材を50/50の比率で組み合わせた指数、それ以降は、S&Pグローバル天然資源指数。S&Pグローバル天然資源指数は、天然資源およびコモディティ業務に従事し、特定の投資可能要件を満たす上位90社の上場企業を含み、アグリビジネス、エネルギー、金属・鉱業の主要3コモディティ関連セクターにわたり分散され、流動性が高く、投資可能な株式エクスポージャーを投資家に提供します。短期債券：ICE BofA1-3年米国社債指数は、米国内市場で公募発行され、残存期間が3年以上の米ドル建て投資適格社債のパフォーマンスを追跡する指数です。金：金の1トロイオンス当たりスポット価格。グローバル株式：MSCIワールド指数は、先進24カ国で売買されている幅広い株式で構成される時価総額加重指数です。米国債券：ブルームバーグ米国総合債券指数は、米ドル建て投資適格課税債券市場を計測する広範囲にわたる指数です。

当資料中のデータは過去の実績であり、将来の結果を保証するものではありません。当資料に記載された過去の動向が将来繰り返されることを保証するものではなく、その動向の開始時期を正確に予測することはできません。当資料に記載された市場予測が実現する保証はありません。当資料中に記載されている見通しや見解は作成時のものであり、通知することなく変更することがあります。分散投資は、利益を保証するものでも損失から保護するものでもありません。アクティブな運用による投資成果が広範な市場のパフォーマンスを上回る保証はありません。当資料は、特定の時点における市場環境の評価を示すものであり、投資アドバイスとして依拠されるべきではなく、証券またはその他の投資の売買を推奨するものではありません。

当資料は、いかなる投資パフォーマンスを予測または描写することを意図したものではありません。当資料は受託者の立場で提供されるものではなく、投資方針や投資戦略を推奨したり、投資家の特定の目的や状況を考慮したりすることを意図したものではありません。当資料中の情報は正確であると考えていますが、完全な情報であると表明するものではなく、投資の妥当性を判断する際の唯一の拠り所とするべきではありません。投資前に自己の個別の状況に関して投資、税務または法務の専門家にご相談ください。記載された見解および意見は、必ずしもブローカー/ディーラーまたはその関連会社のものではありません。議論または示唆されたいかなる内容も、ブローカー/ディーラーの方針、手続き、規則またはガイドラインに取って代わること、またはそれを回避することを許可するものと解釈されるべきではありません。

重要：様々な将来のパフォーマンスの可能性に関する資本市場見通しは、性質上仮定のものであり、実際の投資結果を反映するものではなく、将来の結果を保証するものではありません。予想およびその他の情報は、教育および説明のみを目的としたものです。仮定のパフォーマンスには固有のリスクと制約があり、投資家はそのような情報を過度に信頼すべきではありません。コーヘン＆スティアーズは実物資産に重点を置いて投資を行っているため、実物資産クラスへの関心の高まりから利益を得ることになり、資本市場の仮定を評価する際には、この相反を念頭に置く必要があります。他の投資対象は、実物資産と類似または優れた特性を有する場合があります。さらに、コーヘン＆スティアーズは、資本市場見通しまたはここに表明された見解と矛盾する投資判断を下すことがあります。また、コーヘン＆スティアーズは、資本市場見通しまたはここに表明された見解とは別に異なる資料を作成し、公表することがあります。

資本市場見通しの意図は、いかなる投資、資産クラスまたはポートフォリオの将来のリターンを予測または予想することではなく、資本市場見通しの目的は、コーヘン＆スティアーズが予想する当該期間の一般的な資産クラスのリターンに関する見解を表明することであり、これは不正確である可能性があり、重大な影響を与える可能性があり、予告なく変更されることがあります。

本文を受信することにより、受信者は本文に記載された資本市場見通しの限界、関連する対立、および使用上の制限に同意し、これを承認するものとします。

当資料に掲載されている情報は、あくまでも参考情報として提供されるものであり、特定の証券や資産クラスへの投資や投資戦略の推奨、あるいは投資判断の第一義的な根拠として依拠されることを意図したものではなく、また依拠されるべきものでもありません。いかなる証券または資産クラスへの投資を決定する前に、その決定がご自身にとって適切であるかどうかを判断するために、金融専門家にご相談ください。リターン、利回り、ボラティリティの予想はコーヘン＆スティアーズの分析に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではなく、コーヘン＆スティアーズが管理するファンド、投資家、その他の口座の過去または予測パフォーマンスを表すものではありません。

提示された情報の基礎を形成するために使用された仮定は、表示された日付時点のものであり、変更される場合があります。予想リターン、利回り、ボラティリティ、流動性は、不確実でコーヘン＆スティアーズのコントロール不能な多くの要因に左右され、分析には誤差が生じる可能性があります。予想結果は経済事象に左右され、たとえ発生したとしても、予想より大幅に高い、または低い結果となる可能性があります。

記載されている予想パフォーマンスは、より広範な可能性の範囲内で可能な予想の中間点を示しており、その可能性の中にはネガティブなものも含まれます。実際の結果は、中間点である予測値を大幅に下回る可能性があります。

基準と方法論
これらの予想のインプットには、リターン、ボラティリティ、資産クラス間の相関が含まれます。一般的に、前提条件はリアルタイムで更新されないため、結果は使用ごと、あるいは時間の経過とともに変化する可能性があります。このような予想はすべて変更される可能性があります。

リターンへの期待は様々な要因によって左右されます。債券については、金利の予測は、経済成長、インフレ、政策期待に加え、イールド・カーブの形状、実質金利とインフレのブレーク・イーブンの期待水準、信用スプレッドなどのさまざまな要因に基づいて決定されます。これらの金利は、債券利回りの出発点、ベンチマークのデュレーションを前提としたキャピタルゲイン／ロス、および利回りを考慮したトータルリターンの期待値を計算するために使用されます。国債リターンは、インフレ水準、将来の短期金利の動向、およびイールド・カーブの形状に対する予想に基づいています。社債、ハイ・イールド債、優先株式を含むクレジット・リターンは、公正価値スプレッド・レベルの予想に加え、経済サイクルを通しての過去の格下げリスクとデフォルト・リスクの調整に基づいています。上場リアル・アセットを含む株式については、様々な要因がトータル・リターンの予想に寄与しています。予測値は、利益成長率と公正価値倍率の予想に基づいています。収益成長率の期待は、予想される収益性と配当性向によってもたらされ、一方、公正価値倍率は、予想金利、リスク・プレミアム、成長率に基づいています。バリュエーションの変動は、金利、リスク・プレミアム、成長、収益性の予測によって左右されます。配当利回りもトータル・リターンに寄与します。コモディティについては、指数レベルのスポット・リターン、ロール・リターン、および担保リターンに関する予想を導き出すことによって、コモディティ・トータル・リターンの投資可能リターンを予測します。スポット・リターンはインフレ率と需給・在庫バランスへの期待の関数であり、ロール・リターンは商品先物カーブの典型的な形状の関数であり、担保リターンは短期金利の予測の関数です。

資本市見通しの内容の一部は、発表日時点でコーヘン＆スティアーズが信頼できると判断した情報源から入手したものですが、コーヘン＆スティアーズは当該内容の正確性を保証すること、その完全性を保証すること、または当該情報が変更されないことを保証することはできません。ここに記載された内容および資本市場の前提条件へのインプットは、公表日（またはここに言及された以前の日付）現在のものであり、予告なく変更されることがあります。コーヘン＆スティアーズは、資本市場見通しへのインプット、またはその結果の完全性もしくは正確性について、明示的または黙示的な保証または表明を行うものではありません。

実物資産のリスク：リアル・アセット戦略には、その資産配分が望ましいリスク・リターン特性を達成できないリスク、他の類似投資戦略を下回るリスク、または投資家が損失を被るリスクがあります。リート投資のリスクは、不動産証券への直接投資に関連するリスクと同様です。空室の増加、経済・法律・税制・政治・技術の発展による賃料の下落、流動性の欠如、分散投資の限界、金利など特定の経済要因への感応度などにより、不動産価値が下落する可能性があります。天然資源会社の有価証券の市場価値は、自然界で発生する事象、インフレ圧力、国際政治など、多くの要因の影響を受ける可能性があります。グローバル・インフラ証券は、顧客への料金請求、操業上の事故、その他の事故、関税、税法・規制方針・会計基準の変更など、様々な政府当局による規制を受ける可能性があります。外国証券には、為替変動や流動性の低下など、特別なリスクが伴います。コモディティ連動デリバティブ商品への投資は、伝統的な証券への投資よりもボラティリティが大きくなる可能性があり、特にレバレッジを伴う場合はその影響を受ける可能性があります。商品連動デリバティブの価値は、市場全体の変動、商品指数の変動、金利の変動、あるいは干ばつ、洪水、天候、家畜の疫病、禁輸措置、関税、国際的な経済・政治・規制の動向など、特定の産業や商品に影響を与える要因の影響を受ける可能性があります。デリバティブの利用は、伝統的な証券への直接投資に関連するリスクとは異なる、場合によってはそれ以上のリスクをもたらします。提示されるリスクには、市場リスク、信用リスク、カウンターパーティ・リスク、レバレッジ・リスク、流動性リスクがあります。デリバティブの利用は、伝統的な有価証券に直接投資する場合とは異なるリスク、場合によってはそれ以上のリスクをもたらします。提示されるリスクには、市場リスク、信用リスク、カウンターパーティ・リスク、レバレッジ・リスク、流動性リスクがあります。デリバティブの使用は、原資産、指数または金利の価格または価値の不利な動きのために損失をもたらす可能性があり、それはデリバティブの特定の特徴によって拡大される可能性があります。特定の戦略やファンドの有効性、または実際に達成される可能性のあるリターンについて、表明または保証するものではありません。先物取引はボラティリティが高く、レバレッジが高いため、流動性が低い場合があります。商品先物契約および商品先物契約オプションへの投資は、価格の変動性が高く、急激かつ大幅な価格変動の影響を受けます。このような投資は大きな損失を被る可能性があります。オプション戦略が成功する保証はありません。商品先物オプションの利用は、リスク調整後のトータル・リターンを高めるためのものです。しかし、オプションの使用は、市場の下落からの保護を全く提供しないか、部分的な保護しか提供しない可能性があります。商品先物契約のリターン・パフォーマンスは、オプションの売買の基礎となる商品またはインデックスのパフォーマンスと平行でない可能性があり、このリスクは全体的なリターンを減少させる可能性があります。

コーヘン＆スティアーズ・ジャパン株式会社は、投資運用業及び投資助言・代理業者として関東財務局に登録されています。（関東財務局長（金商）第3157号）